４日後場の東京株式市場では、閑散商いに軟調展開。平均株価は終値で前日比１０４円４６銭安の１万６４２０円４７銭と続落し、３営業日ぶりに２５日移動平均線（引け値ベースで１万６４６１円）を割り込んだ。新規の手掛かり材料難に加え、今晩の米重要経済指標の発表を受けた、３連休明け後の米国株動向を見極めたいとの空気が強く、見送り気分が尾を引いた。現地３日には８月の米ＩＳＭ製造業景況指数や、米自動車販売台数が公表されるが、米サブプライムローン問題が広がった８月のデータのため、警戒要因となった。出来高は１４億５７９０万株、売買代金は１兆９０２５億円とともに半日立ち会いを除き、実質今年２番目の低水準。値付き率は９９．５９％と昨年９月２８日以来の水準に低下した。
市場では、「米経済指標によって、サブプライムローン問題が実体経済にどの程度の影響を与えているかを確認する必要がある。ネガティブに反応し、ドル安・円高が再燃すれば、日本マーケットの調整は避けられない」（米系証券）、「現物に力がない。今晩の米国市場をにらみ、リスクポジション軽減のバイアスが掛かっている。一時は、妙に下値を止める先物プレーヤーがいたが、結局はひっくり返された格好だ」（中堅証券）などの声が聞かれた。東証１部の騰落銘柄数は値上がり６４１、値下がり９３５。東京外国為替市場では、１ドル＝１１５円台後半（前日終値は１１６円ちょうど）で取引されている。
三井不、住友不、野村不ＨＤ、ゴールドクレ、ジョイント、日綜地所、ＵＲＢＡＮなど不動産株がほぼ軒並み安。三菱倉、住友倉、近鉄エクスなどの倉庫・運輸関連株も軟調。三井住友、三菱ＵＦＪ、みずほ、りそなＨＤなどの大手銀行株や、野村、日興コーデ、三菱ＵＦＪ証、新光証券などの証券株も売られた。三井物、三菱商、伊藤忠、丸紅などの商社株や、昭シェル、新日鉱ＨＤ、国際帝石などの石油関連株も下落。出来高トップの新日鉄をはじめ、住金、神戸鋼、大和工、東鉄鋼などの鉄鋼株や、住友鉱、住友チタ、邦チタ、大紀ア、フジクラなどの非鉄金属株も下げ基調となった。ＴＤＫ、京セラ、キヤノン、シャープ、東エレク、エルピーダ、ＨＯＹＡなどの値がさハイテク株にも売りが継続した。個別では、第三者割当増資に伴う発行済み株式総数急増が引き続き嫌気されたニイウスコーが４営業日連続のストップ安比例配分に値下がり率トップ。傘下のコムスンの在宅介護事業で東京都・大阪府分を売却見通しと報じられたグッドウィル、モルガン証が投資判断「イコールウエート―Ｖ」、目標株価５４００円に引き下げた東和薬品、不適切な会計処理が発覚した酒井重や、アークランド、ビクターなども安い。
半面、８月全店売上高２４．１％増のポイント、８月既存店売上高１２．２％増のメガネトップをはじめ、高島屋、ダイエー、京都友禅、ニトリなどの小売株が上昇。ホンダ、スズキ、マツダなど自動車株の一角もしっかり。菱重工と新日鉄が橋梁（きょうりょう）事業統合で大筋合意と報じられ、橋梁業界の再編思惑から、松尾橋、日橋梁、駒井鉄などの関連銘柄も堅調。個別では、フルキャストが前場ストップ高後に同値比例配分。富士興は値上がり率トップ。原発関連の木村化や、クレディア、ＮＩＳ、三井鉱山なども買われた。
［ 株式新聞ダイジェスト ］ 提供：株式新聞社